次世代リーダーの育成

組織の未来を託す
“真のリーダー”を見極め、
育成・研鑽する仕組みづくり

次世代リーダーの育成に関する悩みや課題

次世代リーダーの育成は、2000年前後から多くの企業で本格化してきた重要テーマです。近年では、人的資本経営への取り組みが加速する中で、人事にとっても最重要ミッションの一つとなっています。

一方で、人事担当者からは、以下のような悩みがよく聞かれます。背景には、リーダー像が曖昧なまま「今の実務における優秀者」を選抜してしまう構造的な罠や、経営層が短期業績を優先し、中長期的な育成に本気でコミットできていない現状があります。

リードクリエイトでは、こうした悩みの本質は、施策の「やり方」以前に、「どのようなリーダーを、どのような前提で育成するのか」という起点そのものが曖昧になっている点にあると考えています。

よくある
悩みや課題

  • 求めるリーダー像や人材要件が、明確に言語化・共通化されていない
  • 次世代リーダー育成の対象者と、実際にリーダーポジションにアサインされる人材が一致していない
  • 育成施策を実施しても、本人の行動変容や成長の実感につながっていない
  • 経営層のコミットメントが不足し、中長期視点でのリーダー育成が進まない

次世代リーダー育成の本質

次世代リーダー育成とは、様々な階層や役割において、将来の世代を担う候補者を育て、人材プールを形成していくことを目的とした取り組みです。特定のポストやポジションの後継者を選抜・育成するサクセッションプランとは、この点で明確に異なります。ただし、人材プールの中からサクセッションプランの対象者を選定することを踏まえれば、両者は前後関係にあるとも言えます。

両者に共通して重要なのが、育成ゴールの策定です。サクセッションプランでは、ポストやポジションごとに定められた人材要件が基準となります。一方、次世代リーダー育成では、将来のリーダーに共通して求めるリーダー像やその要件、さらに形成したい人材プールの期待水準を明確にすることが求められます。私たちがご相談を受けるケースの多くでは、この策定段階で欠落や矛盾が見られたり、そもそも明確に定義されていなかったりします。その状態では、次世代リーダー育成は単なる「優秀者向け選抜研修」にとどまります。

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次世代リーダー育成の
成功を左右する5つの要所

次世代リーダー育成が機能している企業には共通点があります。以下の5つが明確に定められ、それに沿って運用されていることです。

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What

リーダー像や人材要件を定めます。会社のバリューや独自の価値観、将来ビジョン、リーダーに求める能力・素養などをもとにリーダー像を策定し、具体的な要件に落とし込みます。リードクリエイトでは、「性格・気質」「意欲」「コア能力」「経営・マネジメント知識」「専門性・経験」という5つの領域に分類することを推奨しています。

Where

設定した要件の中で、育成リソースをどこに配分するのかを明確にします。この観点で、Whatで示した5つの領域に分けることにはメリットがあります。領域ごとに強化・育成の難易度や方法論が異なるため、どこから着手するか、どのプール形成においてどの領域を重視するか、といった設計が必要です。

How

経営・マネジメント知識の習得にはMBA講座などの基礎学習が有効であるように、研修プログラムが効果的な場面もあります。一方で、経験から得る学びや気づきによる自己変革も重要です。対象者に与える期待や責任、環境を変えることで、会社や組織が良質なストレッチ経験(いわゆる修羅場経験)を提供できるかが、育成の成否を左右します。

Who

投資対象を定める重要な意思決定です。対象者をどの観点や水準で選ぶのかを設計します。人材プールは想定する時間軸によって異なり、選抜基準もプールごとに設計しますが、全てのプールで最重要となる要件がある場合は、その要件を軸に人選を行います。リードクリエイトでは、特に「コア能力」を重視し、上位階層でも通用するハイポテンシャル人材の選出を推奨しています。

When

次世代リーダーを育成するタイミングと人材プールを形成する時期を決めます。設定した人材像や要件を満たすまでに要する時間を逆算し、育成スケジュールを設計します。サクセッションプランと連動させる場合は、その時間も考慮に入れる必要があります。

次世代リーダー育成に
人材アセスメントを導入するメリット

次世代リーダー育成を推進する際、リードクリエイトでは人材アセスメントの導入を強く推奨しています。以下のように3つの大きなメリットが存在するためです。世の中には多くのアセスメント手段がありますが、設定した人材要件の中でも、特に重視したい要素に合わせて導入することが重要です。

メリット 1

人材像に対する
現在地点の把握

対象者にとって最大のメリットです。人材像とのギャップを測ったり、自身の強みになる要素や課題を明確にしたりすることは、自律的な成長の起点になるからです。やみくもに自己研鑽や経験を積むのではなく、必要なことを理解した上でアクションにつなげることができます。

メリット 2

人材プールに加えるか
(入れ替えるか)の判断

人材プールは無限に大きくできるわけではありません。将来的に育成したいリーダーの数、サクセッションプランに組み込める数などから、適切なサイズが決まります。人材アセスメントで得るデータは、人材プールに対象者を加えるべきか、あるいはすでにプールされている人材との入れ替えをすべきかといった検討の重要なファクトになります。

メリット 3

サクセッションプランや
プロモーションの参考

サクセッションプランの対象者を選ぶ際のファクトデータとして活用できます。また、昇進・昇格時にも参考情報として役立ちます。昨今多くの企業で実施されている抜擢人事においても、その根拠情報として価値があります。

次世代リーダー育成プログラムの
設計・導入事例

次世代リーダー育成に必要な、人材像や要件の設計、育成の重点テーマの決定、対象者や人材プールの検討を行った上で、具体施策としての育成プログラムを実施します。

以下は、リードクリエイトが提供しているプログラムの代表的なスキームです。

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リードクリエイトが直接支援しているのは、以下の4点です。

アセスメント研修の実施

次世代リーダーに対する期待値を対象者に理解してもらうと同時に、自身の現在地を把握し、成長課題を明確にするためのアセスメント研修を実施します。アセスメント研修では、目指すリーダーが直面する場面を疑似体験し、その中で発揮された能力を評価するとともに、成長に向けてフィードバックします。

上司向けの
「リーダー育成研修」

職場での上司の関与は、次世代リーダー育成において欠かせません。しかし、多くの管理職は「業務指導」には精通している一方で、「リーダー育成」の違いや具体的な取り組み方を理解していることは稀です。本研修では、上司が対象者に対してリーダーに向けた育成を行えるよう支援します。

重点テーマを
強化・開発する施策

次世代リーダー育成対象や、形成したい人材プールのレベルによって、重点テーマは異なります。管理職手前の層には「経営の視野・視座」「全社的な大局観」などを、管理職層には「ビジョンや戦略を描くための経営リテラシー」などを中心に実施します。各テーマに合わせて、ワークショップや研修を行い、必要な能力を強化します。

人材委員会に対する情報提供

次世代リーダーを育成するための人材委員会が、適切な人材プールの形成・管理やサクセッションプランの運用を行えるよう、アセスメント結果を基にレビューを行い、課題を提示します。必要に応じて、最優先で投資すべき人材の示唆や、育成体系の見直しを提案することもあります。

次世代リーダー育成に関するFAQ

Q.
プレイヤーとして優秀な人材をそのまま選抜してもよいですか?
A.

次世代リーダー育成の対象者は、次世代リーダーとしてのポテンシャルがある人材を選ぶべきです。選抜の際、優秀者の中から上司推薦を行うことが多いですが、重視すべきなのは現時点でのパフォーマンスではなく、将来リーダーとしてのポテンシャルです。推薦理由は、チェックリストや具体的な行動に基づいて作成してもらうことを推奨します。

Q.
候補者本人に選抜されたことを伝えるべきですか?
A.

候補者には、選抜されたことを明示するべきです。プログラムの位置付けにもよりますが、選抜は成長の機会を示すものであり、昇格や登用を約束するものではありません。候補者がポテンシャルを認められ、成長の機会が与えられることを伝え、その機会を最大限活かすよう促すことが重要です。さらに、この情報を本人だけでなく全社的に開示し、当たり前の仕組みとして運用することも有効です。

Q.
研修以外で効果的な育成手段はありますか?
A.

成長を促すには、タフアサインやストレッチな経験の付与、そしてそれを支える体制の構築が効果的です。例えば、普段より高い成果水準を求める業務や、これまで担当していなかった業務・タスクを割り振るだけでも、効果的な経験につながります。

Q.
上司がリーダーを育成できない場合、現場をどう巻き込めばよいですか?
A.

次世代リーダー育成では、フィードバックやアドバイスを行う伴走者の役割が重要です。通常は上司がその役割を担いますが、現時点で上司が育成できない場合は、まず上司向けの教育を進めることが望ましいです。それが難しい場合は、上司以外のメンターや外部コーチを活用することも有効です。

Q.
人事主導で進めても成果が出ないのはなぜですか?
A.

人事主導が問題なわけではありません。ただし、経営層の協力やコミットメントがなければ、所属を越えたタフアサインや上位階層のサクセッションプランへの連動は難しくなります。経営層が異動や配置に関与できる体制を整えることが、次世代リーダー育成の成否を左右する重要な要素です。